バディネット代表取締役堀礼一郎がAKIBAホールディングス代表取締役副社長に就任

～AKIBAホールディングス各社との連携を強化し企業価値を高める～IoT/5G時代のインフラパートナーとして通建テック®を標榜する株式会社バディネットの代表取締役社長 堀 礼一郎は、2022年6月27日付で株式会社AKIBAホールディングス(東証スタンダード：6840)の代表取締役副社長に就任しました。その内容について下記のとおりお知らせします。

（代表取締役社長：馬場 正身、代表取締役副社長：堀 礼一郎） 

https://www.release.tdnet.info/inbs/140120220627588559.pdf【就任の背景】
株式会社AKIBAホールディングスをはじめとするAKIBAホールディングスグループは、1983年に前身の株式会社アドテックを創業して以来、テクノロジーの力を信じ、「世の中をもっと便利にするサービスを提供し、事業を通して社会に貢献する」の精神で事業を展開してきました。近年は、祖業であるメモリ製品製造販売事業を中心に、通信コンサルティング事業やHPC事業等を幅広く手がけ、電子機器・通信関連事業分野における製品・ソリューションを総合的に提供する事業体へと成長。また、業績面では、2022年3月期の売上高は10期連続で増収となり、営業利益においても5期連続で増益を続け、順調に業容を拡大させてきました。

昨今のマーケットにおいては、コロナ禍及びウクライナ危機といった不確実性を内包する事象から、事業環境における不安定な状況が続いています。一方、このコロナ禍を契機としたDX化の遅れと必要性が強く認識されたことで、企業および政府によるDXに関する取組みが推進されました。今後、我が国におけるDX化が益々加速していく中で、AKIBAホールディングスグループにはこのスピードに対応可能な体制の強化が求められていくと考え、この度、当社代表取締役社長の堀がAKIBAホールディングスの共同代表として代表取締役副社長及び経営戦略本部長に就任し、新体制に移行いたしました。

【代表取締役副社長に就任する堀 礼一郎のご挨拶】
我が国の経済は、世界的な半導体不足や原材料価格の高騰ほか、変異株による感染再拡大の懸念、ロシアによるウクライナ侵攻が与える影響なども懸念されており、先行きの不透明感は依然として継続しています。他方、このVUCA時代は、ビジネスにおいて新しい価値観や常識を覆すような革新的なサービスが生まれる変革のタイミングでもあります。我々は、現状を「変革の時代こそ、チャンスに溢れている」と捉え、より一層のチャレンジで新しい価値を創造していきたいと考えています。

【代表取締役社長 馬場 正身よりご挨拶】
堀は、株式会社バディネットを創業し、通信建設事業を中心に短期間で規模を拡大、AKIBAホールディングスグループの柱を築いてきました。また、マーケティングとブランディングを得意とし、デジタル、通信の分野において幅広い知見を有しています。この経営手腕と業界における最新の知見を活かして新しい価値を創造し、共にAKIBAホールディングスグループの更なる事業成長を図ってまいります。

【就任する堀のプロフィール】
◆氏名　　　　堀 礼一郎
◆生年月日　　1979年12月14日
◆所有株式数　348,000株
◆略歴
2004年4月 　株式会社バックスグループ入社
2007年12月　株式会社ゴードー設立 取締役営業部長
2010年10月　株式会社ガイアース入社 セールス＆マーケティング部長
2011年4月 　同社執行役員
2012年2月 　株式会社バディネット設立 代表取締役社長就任(現任)
2016年6月 　当社取締役
2020年3月 　株式会社アドテック 取締役(現任)

【株式会社AKIBAホールディングス(東証スタンダード：6840)について】
AKIBAホールディングスをはじめとするAKIBAホールディングスグループは、ITを形成する、ハード、ソフト、ネットワーク、全ての分野の企業を有する企業体です。各社をより一層有機的に繋げ、初心である「テクノロジーの力を信じ、世の中をもっと便利にするサービスを提供し、事業を通して社会に貢献する」の精神を胸に、テクノロジーの課題をひとつひとつ解決し、本格的なIoT/5G時代の到来や人工知能(AI)活用による自動化など、ダイナミックに変動する社会をリードしていきます。

【株式会社バディネットについて】
株式会社AKIBAホールディングス(東証スタンダード：6840)のグループ企業である当社は、各社のネットワークとICTを徹底活用した「通建テック®」により、コストや人材不足などの課題を解決し、基地局建設の圧倒的な低コスト化を実現しています。また、近年は某大手通信キャリアの国内唯一の社外パートナーとして、LTE／5G／LPWAなどのネットワークインフラの構築やIoTサービスの開発といった先進分野で、多くのプロジェクトを推進し事業を拡大させています。